シェア
日本の転職市場では、一定以上の英語力を条件にした求人の数が前年の2.4倍に拡大し、全求人に占める割合も20％に達している。企業が求める人材の実に5人に1人は英語力が前提になっているようだ。転職支援サービスのリクルートエージェントが調査結果をまとめた。
同社が扱う求人から、英語力「ビジネス初級レベル以上」を応募条件としている案件を抽出、集計したところ、2010年7月時点で4079件に達し、前年同月の1298件から大幅に増えた。過去1年間を振り返っても英語力が前提の求人は件数、比重とも一貫して増加傾向にある。
これを受けリクルートエージェントは8月18―20日、インテージと共同で20―40歳代の正社員（ホワイトカラー）1156人を対象に意識調査を行った。それによると現状の英力がビジネス初級レベル以上という人は9％にとどまり、「日常会話レベル」の14％を足しても英会話ができる人材は全体の3分の1に満たない。ただし将来目指す英語力の水準を聞くとビジネス初級レベル以上は33％、日常会話レベル以上まで広げると71％と、向上心のある人は多い。
また英語力を役職で比較すると差が顕著だった。管理職（課長以上）は現状の英語力が日常会話レベル以上という人が32％だが、非管理職（課長代理以下）では22％。将来目指す水準が日常会話レベル以上という人も、管理職では78％なのに対し、非管理職は69％とやや少ない。
実際に業務上で英語の必要性を感じているという割合は31％で前年から増えたが、こちらも管理職では38％なのに対し非管理職は29％と温度差がある。
会社員の64％は「最近、ビジネスにおける英語ニーズが高まっている」と感じているが、83％は「ビジネス英語対策を何もしていない」という。
一方、英語対策をしている人の中で多かったのは「自分で書籍・CD等を購入して勉強している」の8％。「TOEIC・英検などの資格試験勉強をしている」の5％、「ポッドキャストを聴いている」の4％だった。また英語対策を行う時間は「通勤時間中」が49％、「仕事を終えてから就寝するまで」が46％の順で、平日の空き時間を利用している人が多かった。
■関連情報
・リクルートエージェントのWebサイト http://www.r-agent.co.jp/
