災害時の安否確認サービスとして、「Googleパーソンファインダー」も覚えておくといいだろう。「安否情報を提供する」を選ぶと姓名、自宅住所、写真、状況、メッセージなどを登録でき、1ヶ月後から1年後までの間で削除する期日を設定できる。この情報は第三者も登録することができる。家族や知人の安否を確認したい人は、「人を探している」から対象者の名前や携帯電話番号を入力すると、対象者が登録していた場合は情報が表示される仕組みだ。

図5
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Googleパーソンファインダー

情報の取捨選択をしてデマに惑わされない

 今回は、他にも様々なSNSで情報が提供されていた。たとえば、Instagramでは「#熊本」というハッシュタグで検索すると、災害関連情報が写真で提供されていた。フリマアプリメルカリでは、「熊本」で検索すると、たくさんの被災者向け情報や支援物資が “出品”されていた。実際は落札が目的ではなく、情報共有や支援物資を送ることを目的として、メルカリに載せるために形だけ「出品」の体裁を取っていたというわけだ。被災者を支援したい気持ちは分かるが、メルカリの規約では出品物がない出品などは違反にあたり、現金を宅配便に入れて送ることも法律違反となる行為だ。

 最新情報を入手したり、家族や知人の安否確認をするためには、SNSやアプリなどのITサービスは使いやすい。ただし、今回もデマが飛び交うなどの問題が起きていた。被災地である熊本にいた人に聞くと、「情報はあっという間に古びてしまい、どれが最新情報か分かりづらかった」という。元は正しくても古びてしまって正確ではなくなった情報や、不安から起きるデマなども飛び交っていたので、信頼できる情報を取捨選択することはとても大切だ。

 あらかじめ首相官邸のTwitterアカウントやLINEアカウントなどの公的機関のアカウントをフォローしておき、リツイートなどから信頼できるアカウントや情報を探すと確実だ。Twitterアカウントの場合は、本人確認済みの認証済みアカウントはアカウント名の隣にチェックマークがあるので参考にしてほしい。

図6
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認証済みアカウントマーク