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スポーツ用品のミズノ 女性採用を増やしたワケとは

2018年6月12日

ニーズの多様化に対応 ミズノ代表取締役・水野明人社長インタビュー 

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 「より良いスポーツ品とスポーツの振興を通じて社会に貢献する」ことを経営理念とするミズノ。健康増進目的やスポーツイベントなどを通じて、人々のスポーツへの関心がより高まっている中、市場の多様化に対応するためにダイバーシティの推進が不可欠と考える同社は、女性活躍の推進や働き方改革に力を入れる。

多様性を意識した経営を実践。新入社員の半数は女性に

――なぜミズノの事業にダイバーシティ経営が必要だとお考えなのでしょうか。

水野社長(以下、水野):世の中全体がすでにダイバーシティの重要性を認めています。我々はスポーツ用品を中心に様々な商品を作って販売していますが、使っているのは男性ばかりではなく、女性も多い。幅広いお客様のニーズに対応するためには、多様性を意識した経営が必要になってくるのは当然のことです。

――ミズノでは、近年、新入社員の約半数が女性と伺いました。意図的に女性を多く採用されているのですか。

水野:そうです。かつて、スポーツといえば男性のイメージが強かったせいか、当社には昔から男社会的な社内風土があります。意図的に変えていかなければ、ずっとその流れのままになってしまうと考え、6年ほど前から新卒採用の女性比率を上げています。

――女性比率を上げる採用の難しさはありませんか。

水野:入社試験の点数だけで決めているわけではなく、面接を含め、様々な要素を検討して採用者を決めています。男女どちらかに優位性を持たせるといったことはありませんね。

1949年生まれ。74年米イリノイ・ウエスレイアン大学経営学部卒業。76年関西学院大学商学部卒業。75年ミズノ入社。84年取締役。86年常務取締役。90年専務取締役。94年取締役副社長。98年代表取締役副社長。06年代表取締役社長

――女性社員を育成するために心がけていることがあるのでしょうか。

水野:そこは自然体です。当社は男性だろうと女性だろうと関係なく、能力がある人にそれなりの処遇をしています。女性だからといって無理に登用することはなく、一人ひとりを見て、能力に合った仕事をしてもらうことが大切です。要するに「機会を均等にする」ということですね。評価される仕事ができるかどうかは本人次第です。

――アスリートを見ても、最近は女性の活躍が目覚ましいですね。

水野:ここ3、4回のオリンピック選手団の男女比率を見ると、女性のほうが多いんですよ。バスケットボール、バレーボール、ホッケーなどの団体競技で、女子チームだけが出場するケースが多く見受けられます。競技スポーツに関して言うと、日本は男性よりも女性のほうが国際的に優位といえますね。

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Profile
麓幸子
麓 幸子(ふもと・さちこ)
日経BP総研フェロー。1984年筑波大学卒業、同年日経BP入社。88年日経ウーマンの創刊メンバー。2006年日経ウーマン編集長。15年日経BP総合研究所副所長。17年日経BP総研マーケティング戦略研究所長。18年現職。法政大学大学院経営学研究科修士課程修了。内閣府、林野庁などの有識者委員を歴任。筑波大学非常勤講師。著書は「女性活躍の教科書」「仕事も私生活もなぜかうまくいく女性の習慣」など。
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