【ワークライフバランス度】部門

年間総労働時間や有給休暇取得率、男女社員の育休取得率などを評価

 今回の調査では、全回答企業の1人あたりの年間総労働時間は平均1976.9時間(2017年は1982.7時間)と、5.8時間の削減が見られた。「テレワークを導入している」と回答した企業は31.2%、「在宅勤務制度がある」は46.8%と、フレキシブルに働ける環境づくりに注力する企業は増えている。1位の住友生命保険はトップダウンでの働き方改革が進み、残業時間削減や業務効率化に全社で注力。2017年度からの3年間で総労働時間10%減を目指す。トップ10企業をみると、保険業界の企業が7社もランクインした。

1位 住友生命保険
2位 損害保険ジャパン日本興亜
3位 日本生命保険
4位 明治安田生命保険
5位 第一生命ホールディングス
6位 東京海上日動火災保険
7位 花王グループ
8位 ANA
8位 千葉銀行
8位 三井住友海上火災保険

【ダイバーシティ推進度】部門

女性社員の比率や勤続年数など定着率を評価。障がい者雇用率やLGBT理解促進の施策もチェック

 女性が長く活躍できるよう、ワークライフバランス施策や両立支援制度拡充などのサポート体制を充実させている企業が多数。1位の日本生命保険は、正社員の平均年齢、平均勤続年数に男女差がほぼなく、子供がいる女性正社員比率が約7割と、育児と仕事を両立する女性が多数活躍。LGBTへの理解促進や働きやすい環境づくりも進む。

1位 日本生命保険
2位 NEC
3位 YKK AP
4位 花王グループ
5位 資生堂
5位 第一生命ホールディングス
5位 日立製作所
8位 KDDI
9位 パソナグループ
9位 三越伊勢丹
9位 中部電力
9位 旭化成グループ

 総合ランキング11位から100位までの詳細は、『日経WOMAN』2018年6月号(5月7日発売)で詳報しています。

※調査概要/2018年1月~2月中旬に上場企業など国内有力企業4347社を対象に日経BPコンサルティングが実施。570社から回答を得た。設問や採点基準は審査員(聖心女子大学教授・大槻奈巳氏、キャリアン代表取締役・河野真理子氏、法政大学教授・武石恵美子氏)と本誌編集部で定めた。