• ビジネス
  • xTECH
  • クロストレンド
  • 医療
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

「女性役職者ほとんどいない」中堅企業の半数以上

2015年8月25日

ワークスタイル改革を支援する代表的なIT企業トップ3とは?

このエントリーをはてなブックマークに追加
Facebookでシェア
ワークスタイル改革を支援する代表的な企業(上位10社)
ワークスタイル改革を支援する代表的な企業(上位10社)
ワークスタイルに今後影響を及ぼすもの
ワークスタイルに今後影響を及ぼすもの
女性役職者の比率(企業規模別)
女性役職者の比率(企業規模別)
女性役職者の比率(業種別)
女性役職者の比率(業種別)
従業員が仕事をする場所で、今後利用の拡大が見込まれる場所
従業員が仕事をする場所で、今後利用の拡大が見込まれる場所
在宅勤務制度・システム導入における課題
在宅勤務制度・システム導入における課題

 日経BPコンサルティングがまとめた調査結果によると、ワークスタイル改革を進めるうえで女性の活用は重要なテーマの1つであるにも拘わらず、中堅企業の半数以上、大企業でも約4割で女性役職者がほとんどいない。

 同調査は、企業や自治体が2020年に向けて取り組んでいるワークスタイル改革の実態と、その改革にITをどのように活用しているかを明らかにすることを目的としたもの。企業や公的機関における経営系部門、情報システム部門、総務・人事・経理部門を中心とした636人を対象に実施した。

 ワークスタイル改革を支援する代表的なIT企業について4段階で評価してもらい、100点満点でスコア化したところ、首位は「日本マイクロソフト」(56.9点)だった。次いで「グーグル」(56.5点)、「NTTコミュニケーションズ」(53.2点)と続いた。

 ワークスタイル改革に今後影響を及ぼすものとして「経営環境・事業環境の変化」(41.8%)が1位に挙げられ、「女性の活用」(31.8%)が2位に続いた。

 女性役職者の比率について尋ねると、「ほとんどいない」との回答が、1000人以上の企業で37.8%、100人―999人の企業では52.3%を占めた。99人以下の企業では64.4%におよび、企業規模が小さいほど女性役職者の比率は下がる。業種別で見ると、「金融・証券・保険業」、「官公庁など公共機関・団体」では女性役職者比率が比較的高く、「建築・土木・不動産業」で低かった。

 従業員が仕事をする場所で、今後利用の拡大が見込まれる場所は、「社内(フリーアドレスでの座席、会議室、打合せスペース、サテライトオフィスなど)」(34.9%)との回答が最も多く、「自宅」(31.8%)、「自席(指定・固定された自分の座席)」(30.0%)の順となった。

 今後、在宅勤務をはじめとして自宅で業務をこなす環境が求められていく中で、課題となることを聞くと、「情報セキュリティが不安」(40.0%)、「労働時間を把握するルールや仕組みが未整備」(34.0%)がトップ2に挙げられた。


■関連情報
・日経BPコンサルティングのWebサイト consult.nikkeibp.co.jp/

取材・文/鈴木 英子=ニューズフロント

この記事をSNSにシェアする

このエントリーをはてなブックマークに追加
Facebookでシェア

この記事は役に立ちましたか?
働く女性のための「日経ウーマンオンライン」最新記事のお知らせを好きな方法で受け取れます。

  • メールアイコン

    11万2千人

    無料メルマガを購読する

Facebookコメント

※Facebookのコメント機能は、Facebookのソーシャルプラグイン機能を用いて実現してい ます。本機能、およびコメントの内容について、日経ウーマンオンラインは一切の責任を負い ません(日経ウーマンオンラインからのコメントを除く)。また、コメントを非表示にしたり、機能を停止することがあります。

関連キーワードから記事を探す
働き方就職・転職

Topics

CloseUp

WOL Selection

PAGE TOP

ログインしていません。

  • ログイン
  • 無料会員登録

Pickup

Focus

最新刊のご案内

仕事を楽しむ 暮らしを楽しむ日経ウーマン 10月号

もっと健康に、もっと美しく日経ヘルス 10月号

働くママ&パパに役立つウェブマガジン日経DUAL 9月号

まんがで分かる!やせる食べ方

毎日がラクになる片づけルール

日経ウーマンオンライン おすすめの本

日経ウーマンオンライン

広告をスキップ