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乳がん検診、若い女性には不利益あることも

2013年6月24日

乳がん検診は重要だが、20代、30代だと不利益のほうが多い!

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自治体などの乳がん検診は40代以上が対象です。

「若くて乳がんになる人もいるのに、どうして40代以上だけ?」と不思議に思う人もいるでしょう。

日経ヘルスの別冊『乳がんといわれたら』『によると、実は、20、30代には検診が有効との根拠はなく、「不利益」のほうが多いとされています。

 乳がん検診のマンモグラフィは「40歳から推奨」というのが日本のガイドライン。では30代、20代の検診はどうすればいい?

 「結論からいうと現在、若い世代が受けて得をする、つまり利益が不利益を確実に上回る乳がん検診は存在しません」と、国立がん研究センターがん予防・検診研究センター検診研究部部長の斎藤博さん。

40代以降でも完璧ではない乳がん検診

 そもそも「検診」は“健康な人”を対象に行うもの。症状がある人が受ける「検査」とは区別して考えます。検診には自治体や職場などが実施する「対策型」と人間ドックなど個人が自費で行う「任意型」がありますがいずれも、かけた費用や受診者の物理的、精神的負担なども勘案し、利益が不利益を上回る場合に実施されるべきです。

 「がん検診は、早期発見で死亡率が下がるという科学的根拠がある検診のみ有効と考えます。乳がんの場合、マンモ検診は40歳以降は有効ですが、40歳未満の有効性は証明されていません」。

 そればかりか、がん検診は一旦受けると、必ず不利益が生じるといいます。不利益とは、例えば「偽陽性」の問題。がん検診を受けると必ず、ある割合で陽性(がんの疑いあり)が出ますが、本当にがんの人は、乳がん罹患(りかん)率の高い40代でもわずか0.2~0.3%(グラフ参照)。残りは「偽陽性」です。「偽陽性の場合、がんかどうかを確認するために精密検査を受け、結果を待つ間、不必要に精神的な苦痛を受けることになります。さらに、本当にがんがあったとしても、その中には進行しないがんが一定の割合で含まれます。でもがんが見つかった以上、治療しますし、その人はがん患者となる」(斎藤さん)。一生、再発の不安を持ち続けることにもなりかねません。

 「これを『過剰診断』といいます。検診をしなければ生じなかった『偽陽性』や『過剰診断』は個人にとって大きな不利益です」。

40代乳がん検診での偽陽性率と発見率
日本人13万2987人の住民検診症例を検討。40代では、一次検診を受けた1000人のうち83.5人が偽陽性、本当に乳がんだった人は2.8人という結果に。年代が上がるほど偽陽性は減り、乳がんの発見率は増えた。(データ:2010年日本乳癌検診学会発表資料、福井県済生会病院外科部長笠原善郎さんほか)

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