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夫婦共働きで独立生計。保険に入っていなくても大丈夫?

2014年11月25日

病気やケガ、万一の際に医療費や生活費を払える?

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 日経ウーマンオンライン読者から寄せられたマネーの悩みにお答えする特別編。今回は、働き女子にとって必要な保険について一緒に考えていきましょう。

K子さんプロフィール

38歳、派遣社員、神奈川県で夫とふたり暮らし。現在、家計管理はしていないが、給料の7割を貯蓄。漠然と貯めているので、家計の収支を見直し中。


<DATA>
手取り月収
手取り年収
貯蓄額
20万円
240万円
200万円
 
<1か月の支出金額>
家賃
食費
水道光熱費
ネット代
携帯電話料金
服飾費
美容費
交際費
新聞・図書費
スキルアップ費
7万7000円
2万5000円
1500円
0円
1万5000円
1万円
5000円
1万円
4200円
0円
  日用雑貨費
医療費
旅費・レジャー費
貯蓄
投資
保険(共済掛金)
住宅以外のローン
クルマ維持費
その他
1万5000円
3000円
2万円
15万円
0円
0円
0円
0円
7万円

●お悩み
今はまだ夫婦ふたりだけの生活で、保険の必要性を感じず、未加入です。将来、子供ができたら…と考えていますが、それでいいのでしょうか? もし加入するとしたらその理由を教えていただきたいです。


 夫婦だけで保険に未加入ということですが、保険は死亡保険と医療保険とに分けて考えましょう。

 まず、死亡保険ですが、こちらは万が一の際に残された家族のための保険です。夫婦共働きでお互い一人でも生計を立てていける場合やシングルの場合は必要性が低いです。

 反対に子どもなど扶養家族がいる場合はある程度の保障をかける必要があります。必要保障額のシミュレーションは保険会社のホームページなどでもできます。

 医療保険は自分の医療費への備えのために入るもの。公的な健康保険や貯金では医療費への備えが不足する場合に民間の医療保険への加入を検討しましょう。

 相談者の場合は貯金が200万円あるので、使う予定がないのなら貯金を医療費の備えとするのもよいでしょう。貯金が200~300万円あれば万一病気やケガで入院した場合でも多くの場合で対応できます。

 なぜなら、医療費の自己負担分が高くなりすぎた時に、一定額以上の部分が払い戻されるという「高額療養費」という制度があるからです。1カ月の自己負担限度額の上限は約9万円(70歳未満、月収53万円未満の場合)です。

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Profile
花輪陽子
花輪陽子(はなわ ようこ)
1978年三重県生まれ。ファイナンシャルプランナー(FP)。元外資系の投資銀行勤務。OL時代にはまったショッピングによりカードローンの残高は最大200万円に。失業も経験する。お金にコンプレックスがあり、勉強してFPになる。現在は雑誌・新聞・テレビ・ラジオ出演や全国講演などを精力的に行っている。著書に『お金持ちになる女はどっち?』(PHP)、『貯金ゼロ 借金200万円!ダメダメOLが資産1500万円を作るまで』(小学館)など。/Twitter:@yokohanawa/公式サイト:yokohanawa.com
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