マーケティングライターの牛窪恵です。
前回もご紹介した、将来の親や祖父母、友人・知人の“介護”について。
私自身、ふだん目を背けたいテーマではありますが、ある日突然、この問題に襲われて「どうしよう」と慌てるよりは、「正しく知って、いざというときに備えるほうが安心」だと考えるようになりました。
ではまず、介護のイロハを、手軽に正しく知って“いざ”に備えるには、どうすればよいのでしょう？
前回、皆さんの地元にある地域包括支援センターについてご紹介しましたが、「いきなり相談に行くのは、敷居が高くて」という働き女子の皆さんも、多いでしょう。
「でも実は、身近なインターネットも介護情報の宝庫なんですよ」と話すのは、NPO法人・パオッコの理事長、太田差惠子さん。
たとえば、地域の社会福祉協議会。
「埼玉（居住地）」「社会福祉協議会」などと検索すると、同協議会のHPがヒット。そこから、地元のNPOやボランティア活動へのリンクに飛べることも多い。
また、認知症については、先の地域包括支援センターのほか、各地の「認知症疾患医療センター」が情報を持っているので、通常は電話で予約すれば、専門医などに無料で相談することが可能です。
その他、民間サービスの情報は分散していることが多いもの。
でも、具体的な企業（機関）名が分かれば「○○」「クチコミ」などで検索して、利用者のクチコミ情報を参考にすることもできる、と太田さん。
「介護予防は、始めるのに早すぎることはありません。その一つとして、親御さんが暮らす地域の各種サービスを情報収集するのは、子どもの役目とも言えるでしょう」
先のようなサイトには、公共施設やカルチャーセンターが行なう、介護の基本や「現代・介護事情」といったセミナー情報が掲載されていることも多い。
参加費も、無料～1000円台ぐらいに押さえてあるものが主流なので、「『まだ考えないようにしよう』と先送りするより、まずは行動してみてください」とのこと。
