私たちが納める税金は、収入と「控除」によって決まります。これまでの記事では、350万円、450万円、550万円の年収別に、「セルフメディケーション税制の医療費控除の特例」「介護医療保険料控除」「個人型確定拠出年金」「ふるさと納税」「住宅ローン」の控除をそれぞれ単独で使った場合にどれだけ税金が安くなるのかについて解説しました。

 今回は、これまで紹介した複数の控除を使った場合、どれだけ税金が安くなるのかについて検証していきます。

【税金が決まる仕組み&年収別・控除で安くなる税金】
1■会社員なら誰もが使える控除3つ 税金はどう決まる?
2■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額1【市販薬購入費用&医療保険料】
3■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額2【iDeCo(個人型確定拠出年金)、ふるさと納税、住宅ローン】
4■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額3【控除を複数使った場合】(今回はここ)
5■住宅ローン控除+iDeCo加入で税金が安くなる理由

 想定主人公は、こんな女性です。

・会社員
・年齢は40歳以下
・年収350万円/450万円/550万円
・独身(扶養家族なし)

 ここまで5つの「控除」と、それぞれに対する税金の軽減額を紹介してきました。

【税金が決まる仕組み&年収別・控除で安くなる税金】
1■会社員なら誰もが使える控除3つ 税金はどう決まる?
2■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額1【市販薬購入費用&医療保険料】
3■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額2【iDeCo(個人型確定拠出年金)、ふるさと納税、住宅ローン】
4■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額3【控除を複数使った場合】(今回はここ)
5■年収450万円独身 iDeCo&住宅ローン控除で税金は?

 まずは、今までにご説明してきました年収別の控除と軽減された税金額(所得税と住民税の合計)一覧表をご覧ください。

年収別の控除と軽減された税金額(所得税と住民税の合計)
年収別の控除と軽減された税金額の表

 「控除」を利用した場合、控除の金額の大きさよって税金がかかるモトとなる課税所得が変わります。そして、この課税所得が税率の境目にある場合は、年収450万円の例のように、控除額によって所得税の税率が5%になったり、10%になったりするのです。このことからも、「控除」が税金に及ぼす影響が大きいことが分かりますね。

所得税の速算表
参考:「本気で家計を変えたいあなたへ 書き込むお金のワークブック」前野彩著/日本経済新聞出版社