私たちが納める税金は、収入と「控除」によって決まります。前回の記事「350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額1」では、350万円、450万円、550万円の年収別に、「セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)」「介護医療保険料控除」でどれだけ税金が安くなるのかについて解説しました。今回は、今注目されている「個人型確定拠出年金の積み立て」「ふるさと納税」「住宅ローン」で、控除を使うとどれだけ税金が安くなるのかについて検証していきます。


 想定主人公は、こんな女性です。

・会社員
・年齢は40歳以下
・年収350万円/450万円/550万円
・独身(扶養家族なし)

 前回の記事でもお伝えしましたが、会社員の基本の3控除(給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除)を使った場合の税金は、次の表の通りです。

(※復興特別所得税を含む。住民税は一例)

 このままなら年収350万円の人は、所得税7万500円、住民税14万5600円を、年収450万円の人は、所得税10万7300円、住民税21万100円を、年収550万円の人は、所得税17万円4100円、住民税27万5600円を納めることになるのですが、それぞれ控除を使うと、この金額から税金が安くなるのです。

 今回は、「個人型確定拠出年金の積み立て」と「ふるさと納税」をした際に、単独でそれぞれの控除を使うとどれだけ税金が安くなるのかについて一つ一つお伝えしていきます。