私たちが納める税金は、収入と「控除」によって決まります。「保険に入ると保険料控除が使えて、税金が安くなる」と聞いたことがある人は多くても、「実際に自分の税金がどれぐらい安くなっているのか、よく分からない」という人が大部分ではないでしょうか。
そこで、年収が350万円の場合、450万円の場合、550万円の3パターンにおいて、単独、あるいは複数の「控除」を使った場合にいくら税金が安くなるのか、日経ウーマンオンライン読者を想定して検証していきます。
1■会社員なら誰もが使える控除3つ 税金はどう決まる?
2■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額1【市販薬購入費用&医療保険料】
3■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額2【iDeCo(個人型確定拠出年金)、ふるさと納税、住宅ローン】
4■350万~550万円年収別 控除で安くなる税金額3【控除を複数使った場合】
5■住宅ローン控除+iDeCo加入で税金が安くなる理由
想定主人公は、こんな女性です。
・年齢は40歳以下
・年収350万円/450万円/550万円
・独身(扶養家族なし)
会社員の基本の3控除(給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除)を使った場合の税金は、次の表の通りです。
このままなら年収350万円の人は、所得税7万500円、住民税14万5600円を、年収450万円の人は、所得税10万7300円、住民税21万100円を、年収550万円の人は、所得税17万円4100円、住民税27万5600円を納めます。
でも、「セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)」「生命保険料(介護医療保険料)控除」「小規模企業共済等掛金控除」「住宅借入金等特別控除(以下、住宅ローン控除)」「寄附金控除」という控除を使ったらどうなるでしょうか。それぞれの控除を単独で使った場合を一つ一つ見ていきましょう。