私たちが納める税金は、収入と「控除」によって決まります。「保険に入ると保険料控除が使えて、税金が安くなる」と聞いたことがある人は多くても、「実際に自分の税金がどれぐらい安くなっているのか、よく分からない」という人が大部分ではないでしょうか。

 そこで、年収が350万円の場合、450万円の場合、550万円の3パターンにおいて、単独、あるいは複数の「控除」を使った場合にいくら税金が安くなるのか、日経ウーマンオンライン読者を想定して検証していきます。


 想定主人公は、こんな女性です。

・会社員
・年齢は40歳以下
・年収350万円/450万円/550万円
・独身(扶養家族なし)

会社員のキホンの3控除にプラスして他の控除を使うとどれだけ安くなるのか (C) PIXTA

 会社員の基本の3控除(給与所得控除、社会保険料控除、基礎控除)を使った場合の税金は、次の表の通りです。

(※復興特別所得税を含む。住民税は一例)

 このままなら年収350万円の人は、所得税7万500円、住民税14万5600円を、年収450万円の人は、所得税10万7300円、住民税21万100円を、年収550万円の人は、所得税17万円4100円、住民税27万5600円を納めます。

 でも、「セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)」「生命保険料(介護医療保険料)控除」「小規模企業共済等掛金控除」「住宅借入金等特別控除(以下、住宅ローン控除)」「寄附金控除」という控除を使ったらどうなるでしょうか。それぞれの控除を単独で使った場合を一つ一つ見ていきましょう。