【女性活躍推進度】部門

　今年の調査では、女性社員の活躍を推進する組織やプロジェクトがあると答えた企業の割合が60.3％と、2015年の53.6％から6.7ポイント上昇しました。女性の活躍を後押しする具体的な取り組みを進める企業も増えています。女性社員に向けて「中長期のキャリア･ライフプラン研修」を設ける企業は60.1％（2015年は53.8％）、「育児休業取得者へのキャリアサポート」を行う企業は51.5％（2015年は45.3％）と、女性の仕事と働き方への研修は増加しています。1位のANAでは2015年からグループ全体で、管理職手前の中堅層の女性を対象に選抜研修を実施。女性リーダーを対象としたネットワーク構築にも取り組んでいます。

【ダイバーシティ浸透度】部門

　社員全体に占める女性社員の数や割合、既婚者、子供のいる社員の数、女性社員数の増減などを調査。化粧品メーカーや生命保険会社など、女性が多く活躍する企業が軒並みランクインしました。働き方改革など、ワークライフバランス推進に取り組む企業が多く見られます。今回は初めてLGBT（性的少数者）への対応に関する調査も実施。「一般的人権研修のなかでLGBTに触れている」企業が19.3％、「理解促進のために管理職研修を実施している」企業が11.4％という結果になりました。

　女性活用度調査の詳細は、『日経WOMAN』2016年6月号（5月7日発売）で詳報しています。

　※調査概要／2016年１月～２月中旬に、上場企業など国内有力企業4305社を対象に日経BPコンサルティングが実施。534社から回答を得た。設問や採点基準は審査員（東レ経営研究所ダイバーシティ＆ワークライフバランス主任研究員・渥美由喜氏、日本女子大学教授・大沢真知子氏、キャリアン代表取締役・河野真理子氏）と本誌編集部で定めた。