今や私たちの生活に深く関わっている、インターネットを利用した通販サービス。便利さの一方で、不正使用の危険性を忘れている人も多いのではないだろうか。不正使用の被害に遭った筆者がその過程を振り返りつつ、今後の対策を警察とクレジットカード関連協会に聞きに行ってきた。

それは1通のメールから始まった

 普段プライベートメールはほとんど使用せず、ネットショップ利用時にリプライメールが届いていることを確認するぐらいだった。山のように押し寄せるダイレクトメールの中に、問題のメールはひっそりと混じっていた。

 「普段お客様がご利用になられていない環境から◯◯◯へのログインがありました。」

 慌ててログイン履歴を見てみると、そこには「中華人民共和国」からアクセスがあったとの表示が。

 その時間帯、私は確実に日本にいて、中国からのアクセスには心当たりはなかった。なんだかとても気持ちが悪い。急いでパスワードを変更し、そのサイトで不正に買い物がされていないかを確認したが、怪しい点は見当たらなかったため、取り越し苦労だと思っていた。そう、その知らせを受け取るまでは……。

謎の「宅急便お届けのお知らせ」メッセージ

 パスワードを変更した約3時間後、ヤマト運輸のLINEから「宅急便お届けのお知らせ」メッセージが届いた。

 何も頼んだ覚えはない。大急ぎでその発送元に電話をし、「購入した覚えはない」と伝えてみた。

 その買い物は、某大手ショッピングサイトからの注文だった。さらに聞いてみると、届け先には、行ったことも聞いたこともない住所が指定されている。

 商品はまだ配送途中で一時保管されているという。その場で商品をキャンセルし、クレジットカード一括払いで引き落としになっていた商品代金も、返金手続きを進めることができた。しかし、被害はこれで終わりではなかったのだ。