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結婚情報サービスって、実際、どーなの?

2015年5月1日

意外な共通点は学習塾。成功の秘訣は「具体的な目標設定と細やかな活動設計」にあり!

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 婚活サービスに注目が集まる中、気になるのは「実際、結婚情報サービスではどのくらいの人が結婚できているの?」という疑問です。それについての情報はほとんど公表されたいないのが現状ですが、成婚率20%以上というデータを開示している結婚情報サービス会社である、パートナーエージェント代表取締役社長・佐藤茂さんに業界の現状を尋ねました。

具体的な目標と現実的なプランニングが婚活成功のカギ

――読者が気になるのは、まず、「どんな人が成功するか」です。結婚情報サービス会社を通じて結婚しやすい人というのは、どんな人なのでしょうか。

 これは就職活動とも共通していますが、「目的と期限を明確化すること」が重要。結婚なら「どういう人が良いか」をはっきりさせることですね。「いい人がいたら結婚したい」と言う人もいますが、「いい人」の定義は人によって様々ですから、明確な基準を設けた方がいいでしょう。

 また、最初から選り好みをせずに「いろんな人に会ってみよう」という気持ちを持っている人のほうが結婚しやすい。会ってみないと分からないことは多いですし、シャイで話し下手な人でも、会う回数を重ねるうちに良い部分が見えてくる場合もあります。男女関係なく、相手を知ろうとする努力は必要じゃないでしょうか。

――では、結婚サービスを利用した場合の、結婚成立の割合を示す「成婚率」はどのくらいなのでしょう。

パートナーエージェント代表取締役社長・佐藤茂さん

 国勢調査によると、年間の婚姻率は20~30代で7~8%で、40代になると3%程度まで下がる。それが一般の結婚相談所を使った場合、10%程度まで上がる。つまり街で婚活をするよりも2倍ほど確率が上がるわけですが、「年会費を払って10%は少ない」と感じる人も多いと思います。私どもでは、ある程度の料金をいただいてサービスを提供する以上は、成果にもこだわりたい。そもそも創業した目的も、成婚にこだわり、成婚率を高めることが目的。現在は約24%を達成していますが、今後はさらに高めていきたいですね。

――そうなんですか。成婚率を高めるサービスのポイントのようなものはあるのですか。会う相手の数が多い方がいいとか…。

 一番は、担当コンシェルジュと具体的な目標を設定して活動のゴールを明確にし、それを実現するための活動設計を細かく作っていくこと。学習塾でも、やみくもに授業をするのではなく、「いつまでに、どの程度学力を上げるのか」「苦手科目は何か」など、学習計画を立てて勉強を進めていきますよね。それと同じように、細かく活動プランを立てて活動していくのが特徴です。

――確かに、「目標」が具体的に設定できると、やることもみえてきますね。

 はい。当社では、過去9年間で約3万人の方が活動し、約8000人を成婚に導いていた実績があります。5月1日からは、成婚率に関する詳細なデータに基づいた新サービスをスタート予定です。データの開示がポイントで、これまでのノウハウを活かして活動会員の実績データを基に、年齢や地域、性別によって細かく分け、お客様に開示します。例えば関東エリアにおいて35~39歳の女性が1年間で何人の相手を紹介され、そのうち何人とコンタクトして交際に至ったのか。さらに成婚へ結びついたのは何人か。その数値を参考に、成婚率を高めるための活動プランを一緒に考えていこうというサービスです。

――具体的には成婚率のデータをどう婚活に活かすのでしょう。

 そうですね。例えば30代後半の女性で、条件によっては相手と実際に会う人数は月平均で1人以下なんです。そうした現実的な数値を見据えた上で、どうやって確率を上げていくかを、会員一人ひとりを担当するコンシェルジュと一緒に考えていきます。それまで、高学歴や高年収を必須条件としていた人なら、より多くの方とお会いする機会を創るために条件の見直しをする提案をしたり、紹介状を見てそれほどピンと来ない相手でも「まずは会ってみることが大切」であるとお伝えしたり、数字が出ることで現実的なプランを練られることがメリットです。

――一方で、詳細な数値の公開に対する反応として、「私の条件では成婚は絶望的かも。知らなければ良かった…」と思う人もいるのではないでしょうか。

 以前から全社平均の成婚率はオープンにしてきましたが、年齢や地域、その人の条件によってその数字は異なります。地域によって男女比は大きく異なりますし、収入や貯蓄額が違えば、相手に求める条件も変わってくる。ここまで詳細な情報を開示するのは非常にチャレンジングなことですが、透明性を大事にすることで信頼性も得られますし、成婚率も高まると考えています。

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