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キャリア開発の日本マンパワーが実施した仕事に関する意識調査の結果によると、正社員として勤める人の多くが、仕事の悩みを相談できるキャリアカウンセラーを置いてほしいと考えており、特に40歳代でその傾向が高い。
調査は、従業員300人以上の企業に勤める20歳から59歳の男女520人を対象にアンケートを実施した。職場において仕事の悩みや不安解消、キャリア形成のために充実してほしい施策を尋ねたところ、「社内・外の専門相談員の配置」（43.5％）を挙げた人が最も多かった。次いで「キャリア相談室のような専門部署」（28.8％）、「仕事に必要なスキルや知識を得られる各種研修およびセミナー」（33.1％）が続いた。「専門相談員の配置」については、40歳代の53.1％が望んでおり、他のいずれの年代よりも割合が高かった。
仕事をする上での悩みや不安を聞いてみると、「給与・賞与・年収が上がらない」（55.4％）がトップで、2位は「自分自身のやる気・モチベーションが維持できない」（37.2％）、3位は「仕事が評価されない」（32.6％）だった。
年代別の傾向を見ると、20歳代は「自分の適性がわからない」という悩みが顕著で、全体平均を11.2ポイント上回った。30歳代は「労働日数・労働時間・仕事量が多い」「モチベーションが維持できない」と悩む人の割合が全体平均より5ポイント以上高い。
40歳代は「ポストが上がらない」「定年までの継続雇用に不安がある」を挙げる人が他の年代より多く、全体平均を5ポイント以上高かった。家族に相談しづらい悩みであることから、専門相談員を必要とする気持ちが強いと考えられる。
50歳代は「仕事が評価されない」と感じている人が多い傾向にある。このため50歳代がポストにしがみついて後継者育成が手薄になり、30歳代のモチベーションに影響を与えている可能性があると、日本マンパワーは分析している。
■関連情報
・日本マンパワーのWebサイト www.nipponmanpower.co.jp/
取材・文／鈴木 英子＝ニューズフロント
