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機能性食品はもともと日本発の言葉?
エビデンスが公開される日本型新制度
機能性表示で知っておきたいこと

2015年6月5日

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 15年ほど前に、フードファディズム (food faddism)という言葉がはやった時期があった。「この食品を摂取すると健康になる」「「あの食品は体に悪い」などといった、食品や栄養が健康や病気に与える影響を、メディアが誇大に報道したり、消費者がそれを盲信的に信じることだ。昨年来のココナッツオイルのブームも短期で終わることがあれば、フードファディズムの1ページに刻まれることになるかもしれない。  

 「本当に健康に影響するのか」といった科学的根拠が曖昧なまま、特定の食べ物・栄養の影響を熱狂的に信じるフードファディズムの一因には、都合のいい情報や研究データを意図的に切り取って流す傾向があることが考えられる。また自分が研究にかかわる特定分野で、偏って意見を述べる学者もいる。一般化されない偏った根拠を元に不安を煽るというこの流れは、相変わらず今でも一部で続いている。

 一方、医療の世界では1990年代より、「根拠に基づいた医療」(EBM:evidence-based medicine) という概念が広がり、臨床にける科学的エビデンスの客観的判断の重要性は格段に増した。そして、食と栄養の世界にも「根拠に基づいた栄養学」(EBN:evidence-based nutrition)の考え方が持ち込まれようとしている。

 この4月からスタートした「食品の機能性表示制度」にはこのEBNの考え方がきちんと盛り込まれた。食品の安全性と機能性を統計学的に証明できる科学的エビデンスに基づいてきちんと 評価された食品は、一定の手続きを経てその機能性を製品にうたう事ができると同時に、その情報は一般に全て公開されるというものだ 。

 今回始まった日本の新制度では、参考にされた米国よりも進んだ仕組みがとられた。基本的にヘルスクレームのもとになる論文などの情報が消費者庁のウエブサイトで公開される仕組みだからだ。客観性を公開という形で担保するこの制度は、対象食品をサプリメント形状の加工品だけでなく一般加工品や農産物にまで広げた事と相まって、運用次第では世界基準の制度になる可能性がある。

 振り返ってみると、機能性食品という言葉自体が日本発だ。1984年に当時の文部省(現:文部科学省)で始まった食品の機能性研究は「機能性食品」という言葉を生み、これが米国で「Functional Food」という言葉になった。日本発の言葉ながら、いったん厚生労働省や消費者庁が許可する「特定保健用食品(トクホ)」という方向に動いた。そして、ようやく30年たった今、日本にこの概念が戻ってきたのだ。

(寄稿:フリージャーナリスト/継田治生)

白澤 淳子=日経ヘルス

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